尚友倶楽部

from ibid.

＞世界帝国崩壊の原因：

ローマ帝国　　→貨幣改鋳
オスマン帝国　→クリミア戦争戦費調達国債
　　　　　　　　　　　1875年　デフォルト
大英帝国　　　→19世紀後半、対植民地負債
アメリカのドル→1971年　金本位制離脱
　　　　　　　　　　2006年　644＄/1トロイオンス
　　　　　　　　　　2011年　1900＄/1トロイオンス（最高値）
　　　　　　　　　　2015年　1250＄/1トロイオンス
　　　　　　　　　　原因はドルの大量印刷

＞1944年　ブレトン・ウッズ協定（金本位＆固定為替）
　　　　　　　　　　日本とドイツがメリット享受

～独は日本と違い、ベトナム、イラク、アフガンと戦費負担でサッサ
　　とアメリカ国債を売却し、2015年2月時点で68億6千万ドルしか
　　保有していない。
　　※　日本は、1224億ドル（独の18倍）
　　　　　英国は192億ドル

＞1971年　金本位制廃止（ニクソン大統領）～変動相場制
　 1973年　オイル・ショック
　 1985年　プラザ合意～G5で、米ドルの51％引き下げを合意
　 1987年　ルーブル合意（ドル暴落に歯止め）

　　※　1985-89年　日本でバブル発生

　 1997年　アジア通貨危機
　 1998年　露経済危機
　 2002年以降　ドル安傾向、「金」価格上昇
　 2008年　世界金融危機（リーマン・ショック）
　 2011年　アメリカ国債「格下げ」

＞グリーンスパンとバーナンキ（ドル大量印刷）

　JCランドリー・・・アメリカ人が買う商品を中国と日本が輸出し、
　・・・中国と日本が輸出代金のドルで米国債を買う。それにより
　還流したドルでまたアメリカ人が輸入品を買う。
　この過程の初期段階では米国債金利を低くしようとする強い力
　が働いた。
　※　米国長期債利回り・・・2000年　6％台
　　　　　　　　　　　　　　　　　 2007年　4％台
　　　　　　　　　　　　　　　　　 2011年　2％台

～この過程により、米国は自らの衰退を招いた。生産工場が米国
　　から中国へと奪い去られた。雇用の喪失である。それと併行し
　　て軍事産業力も中国へと移行し、同国が軍事大国化して擡頭
　　した。
　　日本も同様で、物作り大国という自負とは裏腹に、工場は東南
　　アジアと中国に移転してしまっている。したがって、円安は世界
　　の工場の地位を呼び戻すことにはならない。戻ってきても、働き
　　手である若者人口が減少しているのだから、戻りようがない。
～通貨安は国富喪失を招く。
　　米国経常収支は、2005年に赤字に転落し、2014年には△4000億
　　＄に達した。

＞中国のドル離れ　（イ）「金」、石油、鉱物資源への投資
　　　　　　　　　　　　　（ロ）「元」の国際基軸通貨化　

　産油国は明確なドル離れを示している。弱体化しつつある通過で
　はなく、強い通貨での代金支払いを望んでいる。・・・
　中国は米国債というアヘンをつかまされることは、自国にとって極
　めて危険だと意識するようになった。そこで、「元」を基軸通貨にす
　ることを目標に、AIIBを創設・・・IMFの引出権も中国元が採用され
　よう。
　※　米国はシティを通じてAIIBに資金もノウハウも提供する。

　また、中国銀行が世界の金取引の価格決定団に参加すること
　（F.T.2015.06.18）が認められた。・・・この決定団に参加して来た
　のは、バークレイズ銀行、ゴールドマン・サックス、香港上海銀行
　（英）、J・Pモルガン、ソシエテ・ジェネラル、ノヴァ・スコシア銀行
　（加）、UBS（スイス）である。

＞エネルギー資源

　4度の石油危機
　1973-74 ；1979-80；1990-91；2000
　
　石油消費量
　1950-70 > 5000万バレル/日
　2004 .>8200万バレル/日
　2030　　　>14000万バレル/日（IMF予測）
　
　米国では、27500万台/3億人の自動車保有
　この比率が中国でも実現するのか？

　世界の石油消費量増大に見合うだけの石油開発を行うとしたら、
　その投資額は、17兆ドル/2030（IEA試算）

　石油価格は長期上昇（高値）になることが予想される。

＞農産物も、　需要＞供給見通し！

　世界人口推移
　1800-1922 > 10億-20億人
　1922-1960 > 20億-30億人
　1960-1975 > 30億-40億人
　1975-1988 > 40億-50億人
　1988-2000 > 50億-60億人
　2000-2010 > 60億-70億人
　　　～2030年代　→84億人
　　　～2050年代　→96億人


地中から掘り出す鉱物資源、貴金属、石油、天然ガスなどの価格
上昇は目に見ええいる。・・・中国、インドを中心とする人口増加と
それらの国々の経済成長は、商品市場の需要を膨らませる。世界
中のヘッジファンドが穀物、石油、貴金属市場に雪崩込んでいる。
～インフレは消費者の消費性向を低下させ、国民生活を破壊し、
・・・アメリカや日本の負債-消費サイクルはインフレ＆高金利による
節約へのマインド転換により消滅するだろう。